KRBコンサルタンツの経営理念をご案内します。｜KRBコンサルタンツ｜KRB・KRBC

私たちの理念

クレド

2005年法人設立以来、私たちの使命と役割を明確にしたもの
クレドとして公表し、お約束しています。

「他のコンサルタントとの違い」

• 1

  「成果を生み出す」私たちは、成果を生み出すことこそ、経営コンサルティングの目的だと考えています。
  成果には、売上や利益などの計数的成果もあれば、制度や仕組みの構築、定着という成果もあります。
  そして、手法やノウハウの導入、考え方や価値観、組織風土の改革も成果の中の一つです。
  私たちは、「どのような成果を目指すのか」ということを、最初に明確にした上で、その実現に向けたコンサルティングを行います。

• 2

  「科学的、論理的、そして再現性」コンサルタントに最も多いのは、過去の経験と知識でコンサティングを行っているというパターンです。
  確かに過去の経験は役に立ちます。
  しかし、金融機関を見ても、５年前と同じような考え方で融資や審査を行っている金融機関はありません。過去に金融機関で働いていたという経験は何の役にも立たないのです。
  会社経営を見ても、社内の報告や情報共有がペーパーではなく、ビジネス用のチャットを使うようになり、経理業務おいても預金通帳の取引履歴が自動で仕分けされ、会計ソフトに取り込まれるようになっています。
  経営環境の変化は思っている以上に早いのです。
  このような変化が早くなると経験や知識だけでは正しい意志決定や判断ができなくなります。
  会社経営で存続や業績に大きな影響を与える行為は意志決定と判断です。
  倒産していく会社、業績が落ちていく会社、経営が悪化する会社は全て意志決定と判断が間違ったからです。
  では、正しい意志決定や判断を行うにはどうすれば良いのでしょうか？
  意志決定と判断を正しく行う唯一とも言える方法があります。
  それが、「科学的、論理的な経営判断、意思決定」なのです。
  時には、勘で判断することもあるかも知れません。また経験値からの判断も必要なときもあります。
  しかし、それは時にはです。いつもではありません。
  この科学的、論理的な意志決定というのはどういうことでしょうか？
  それは、起きている問題の本当の原因を正しく掴み、それに基づいて意志決定をし、判断をするということです。
  売上が減少したので、売上を伸ばそうと考えた経営者がコンサルタントに相談し、そのアドバイスを基に売上を伸ばす取り組みをしたことで、さらに経営が苦しくなるということは数えきれないくらいあります。
  その例はこちら→
  では、経営者が科学的、論理的に意志決定するために、判断するためには、どうすればいいのでしょう。
  それには、会社の状況を正しく表し、問題点がわかる資料さえあれば誰でも科学的、論理的に判断し意志決定することが可能です。
  言い換えると、科学的、論理的に作成された資料があれば、誰でも意志決定や判断を科学的、論理的に行うことができ、その意志決定や判断で成果を出すことができるということです。
  また、このような方法で行われた意志決定や判断には「再現性」があります。
  「再現性」のある取り組みは、同じレベルの成果を生み出すことができるのです。
  会社を悪くする最も大きな原因である間違った判断と意志決定を行わないこと。
  私たちは、あなたに、正しい意志決定、判断をするためのコンサルティングをご提供します。

• 3

  「授人以魚　不如授人以漁」老子の有名な言葉です。 魚を与えれば、その日の飢えはしのぐことができますが、また次の日には飢えることになってしまいます。しかし、魚の釣り方を教えれば、一生の食を得ることができます。
  そもそもコンサルティングと言うのは、こうあるべきだと考えています。
  しかし、経営を指導できないコンサルタントは目先のことばかりを指導し、その結果、会社は余計に苦しくなることもあるのです。
  金融機関の紹介や銀行との交渉、あるいは銀行に提出する経営改善計画の策定などもコンサルティングの一つですが、これらはあくまでも手段であり、経営コンサルティングでも、再生コンサルティングでもありません。
  経営コンサルティングや再生コンサルティングは、言葉通り「経営を改善」したり「事業や会社を再生させる」ことを言います。
  私たちは、うわべだけのコンサルティングではなく、指導先企業であるクライアントが永続的に事業を続けていくためのコンサルティングを行っています。

• 4

  「一つの側面だけではなく、全方位からの改善を行う」「売上を伸ばしたい」「利益が思うように残らない」「良い人が採れない」など、会社には様々な問題や解決しなければならない課題があります。
  資金繰りを良くしたいから売上を伸ばしたいと考え、その取り組みをすると大抵の会社は逆に資金繰りが苦しくなってしまいます。
  それは、売上入金よりも仕入支払いが先行するからです。
  この場合、何でも売上を伸ばせば良いというのではなく、どの得意先の売上を伸ばせば資金繰りも本当に改善されるのかと言うことを科学的に、論理的に導き出す必要があります。
  「利益が残らない」からといって、経費削減に取り組んで利益が増えるどころか売上が減少し、さらに利益が減ってしまう会社も多くあります。
  「良い人を採りたい」とことも募集採用に経費をかけ、採用できてもまた数カ月や一年で辞めてしまうという会社もあります。
  会社が抱えている売上アップや新規得意先開拓、資金調達、資金繰り、利益増加、人材育成、人事評価など問題を解決するには、その表面的な問題だけでなく、関連し合うことについても検討し取り組まなければ、何も解決できなかったり、問題を大きくしてしまうこともあるのです。
  多面的に検討し、会社の改善を進めていくには、幅広い専門知識と経験をもっている人材が必要です。これを外部のコンサルタントで賄おうと何人ものコンサルタントを使わなければなりません。これではお金がいくらあっても足らないばかりか、「船頭多くして舟、山に登る」ことになってしまい、成果が出るどころではありません。
  中小企業には、一人の経営コンサルタントが、クライアントの実状を正しく把握し、改善ゴールに向かって、深く、そして広く指導するのが最も適しているのです。